株式相場はコロナ禍に続く宇露戦争の勃発で調整を続け、日経平均は３月９日に２万４６８１．７４円まで売り込まれた。これが今年の暫定安値だが、この先もなお、下値模索が続くとの慎重な見方が多いように思われる。　ＴＯＰＩＸも先週末は１８００ポイントを割れて終えており、一向に物色気運は盛り上がってこない。　マザーズ指数も先月に続き７００ポイントを割れ低迷状態だが、指標面では割安感が出てきたという印象も持てる。コロナショック時の安値は５２７．３ポイントで、その水準に接近してきている。　ここに来てリスクオフを続ける投資家の行動が市場を席巻。コロナ禍で物流の停滞が生じたことと社会生活の変化もあり、抑制されてきた物への想定以上の需要増からインフレが進行。海運市況や木材価格、小麦、アルミなどの市況高騰を招いてしまった。　こうした状況を見据えて米国は金利の上昇に政策の舵を切った。同時に脱炭素化社会の潮流で再生

　私の友人の一人が株式トレンドを発見する活動を行っている。　彼は先週起きた株式市場のトレンドを以下のような項目を並べて客観的に分析している。　但し、今回は項目だけ並べておくことにする。その中身や意味するところは皆さんで考えて頂きたい。１）ＮＴ倍率の低下（３月２日ピーク１５．６８⇒１５．２２）２）日経平均マイナス（▲６５．７９）でもＴＯＰＩＸ（＋１１．４４）は上昇３）ソフトバンクＧとファーストリテイリングを除けば日経平均とＴＯＰＩＸはほぼ同じ動き４）滅多に起きない日銀（８３０１）株の出来高を伴った乱高下（２４６１０円⇒５８０００円⇒４４０００円）５）諸般の問題から昨年１０月まで大きく下がり続けてきた高配当利回り、低ＰＢＲの大型バリュー銘柄、日本郵政（６１７８）株の上昇トレンド継続６）日経小型株指数（３２９６．４９）や東証２部指数（７２９７．９３）はまだ２０１８年１月高値（３７０３．５９／７