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有料メルマガライブラリから(278)「知っていたほうが役に立つ簡単な投資知識(6)」
2019-02-14 14:52有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。 自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。 なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。=コラム「知っていたほうが役に立つ簡単な投資知識(6)」= (有料メルマガ第357回・2015/11/24配信号) ※2015年11月現在の内容です。留意してお読み下さい。 【前略】 ■PER(株価収益率)とは何か。 「時価総額÷当期利益」または「株価÷1株あたりの利益」で算出する数字です。 株価と企業の収益力を比較して、株の投資価値を判断する指標です。 今の株価は1株当たりの利益の何倍になっているかを表す指標です。 〇投資した資金を何年で回収できるか。 別の観点から考えると、PERは投 -
有料メルマガライブラリから(277)「知っていたほうが役に立つ簡単な投資知識(5)」
2019-02-07 02:20有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。 自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。 なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。=コラム「知っていたほうが役に立つ簡単な投資知識(5)」= (有料メルマガ第356回・2015/11/17配信号) ※2015年11月現在の内容です。留意してお読み下さい。 【前略】 ■投資の指標はあくまでも物指しに過ぎない。 ~利用するにしても指標が安いから株価が上がるのが当たり前とは考えない。 ~そのことを認識した上で利用すれば、けっこう役に立つことも多い。 〇指標コレクションを趣味にするのはやめて、しっかり使いこなしましょう。 投資指標でもテクニカルチャートでも、指標のコレクションを趣味 -
市場潮流
2016-01-18 21:35本日は都合により、大引けを待たず、早めに執筆しております。 今週(1月11~15日)に入りまして、株式相場は乱高下を繰り返しており、14日には一時、日経平均株価で1万7000円を割り込みました。 相場が下がると、急に弱気な向きが増えてくるのが、不思議なところでして(笑)、「日経平均の底値は」、「原油価格はどこまで下がる」、などなど、「自 分で考えろよ」と言いたくなる(笑)問い合わせが急増するとともに、「リーマンショック時にそっくり」、「業績相場は終わった」などなど、極めて感覚的な コメントが増えてくるのも、常のことです。 ファンダメンタルズに関する自分なりに選択したいくつかの「指標」を常にウォッチし、それがどう変化したかを冷静に判断したいところです。 そうした「指標」に変化がないようであれば、マーケットは明らかにオーバーシュートしているのであり、その原因が沈静化すれば、株価は戻り歩 -
日本の不動産は本当に上がっているのか?
2015-07-31 14:47アベノミクスがスタートしてから、私の周囲にいる不動産事業者からは 「不動産が上がっている」 「景気が良い」 と言った声が続々と上がっていて、それはそれで不動産価格の回復は 国内景気にとって良いことですので、良い情報として受け入れていました。 その一方で、私たちが米国の景気を気にするときには、必ず 「S&Pケース・シラー住宅価格指数」 という指標を気にかけて、米国不動産価格市場のことを話しています。 これが中国の場合だと 「70都市住宅価格指数」 と呼ばれる中国の統計局が発表する指標が話題になります。 もちろん、中国の統計局が発表する統計についての確からしさに疑念があることは間違いないですが、それでも統計は無いよりもあった方が良いのは間違いないです。 翻って、日本の場合で不動産の価格の話をするときには、残念ながらあまり統計・指標の話題にはなりません。 従って、漠然と 「上がっているら -
市場潮流
2014-07-14 16:30今週(7月7日~7月11日)の東京株式市場は、日経平均株価で5日連続の下落となりました。週間では273円、率にして1.8%の下落です。 米国の株式も調整含みであり、これまで堅調に推移してきた日米の株式も調整局面を迎えたようです。10日にポルトガルの金融不安が浮上したことも売り材料とされていますが、ただちに欧州全体の金融システム不安に結びつくことはないように思います。 現在、欧州中央銀行(ECB)がユーロ圏の主要銀行に対し、健全性を確認する「ストレステスト」を実施しており、経営難の銀行が出てきた場合には、公的資本の注入などを含むそれなりの対策を実施するものとみています。 やはり、国内株式相場の下げは上昇局面の中での一時的調整と見てよいでしょう。東証1部の騰落レシオ(25日移動平均)も11日には107.29%まで 低下してきました。6月下旬には160%を超える水準まで上昇、過熱感が高まっ
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