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うんこお金ドリルが人気みたいです
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うんこお金ドリルが人気みたいです

2022-06-24 20:05


     億近読者の皆様こんにちは。
     子を持つ親御様のために、お金の教育論について寄稿させていただいております遠藤です。


     金融庁のうんこお金ドリルがすごい人気で、入手困難みたいですね。

     人生100年時代といわれていますし、コロナから始まった経済の閉塞感もまだ残っていますから、「厳しい時代だからこそ、子供に生きる力としてお金の知識をつけさせたい」と考える親御さまが多いのだと思います。


     私は、家庭でできるお金の教育法をセミナーでお話ししています。そこで、よくされる質問で「いつからお金のことを教えていったらよいですか?」というものがあります。

     この質問には、「お子さんが100円玉2枚で200円、3枚で300円という話を理解できるようになったくらいのタイミングが良いと思います」と答えています。

     お金は生きるために必要だから、金融教育は早く始めた方が良いのですが、お金の計算ができない時期からするのは早すぎます。お金をおもちゃと勘違いしても困ります。多少の計算ができるようになったら、スタートするくらいでちょうど良いでしょう。

     英才教育をしていれば、年長さんくらい、普通に考えて小学校1年生の1学期が過ぎたあたりからで、全然問題ありません。


     教えることは以下の通りです。

    1.お金は働いて得るもの
    2.お金は貯める仕組みを作ることが大切
    3.必要なものにお金を使う
    4.お金は増やせる

     ただ、やってみたら気づきますが、よほどのお利口さんでない限り、大人の期待通りに子供は学びません。
     例えば、「お金は働いて得るものだよ」と子供に伝え、家には仕事(例:草むしり、トイレ掃除、お風呂掃除なお)があることを教えたとします。大人は子供が「欲しいものがあるからお金を稼ぐために働くよ」ということを期待します。

     ただ、手段を提供しても、子供はめんどくさがってやらないことが多々ありまます。やったとしても1日坊主になる可能性は大です。子供なんてそんなものです。好き勝手やって、好奇心を育てるのが、使命なのですから。


     子供の行動が期待と違う時は、「待つ」という手があります。最近私は思います。

    「待つのも教育」

    だと。

     億近読者の皆さんは、「待つ」ことが投資において大事なことはご承知だと思います。それと同じです。物事にはタイミングがあります。


     近年、日本の年金財政がいよいよ危機的になってきたので、資産形成教育が高校で導入されました。自分の身は自分で守れ、ということです。ついに、日本にも資産形成教育が必要になったということです。

     これと同じで、子供は必要になれば行動を起こします。必要になればお金のことを学び始めます。私たち大人は、必要な情報を子供に提供し、見守ることが大切です。


     例えば、「お金は働いてもらうものだ」ということを教えていれば、以下のようなコーチングが期待できます。

    子供「パパ。夏休み映画見に行きたい」
    パパ「どうしたらいいと思う?」
    子供「できるお仕事ないかな?」
    パパ「一緒に考えてみようか」

     「お金は働いてもらうものだ」ということを教えていなければ、「ねだる、あばれる、諦める」などの選択肢が生じてしまいます。大人になって、こんなことをやっていたら、大変です。給料の前借りをお願いする社員をどこの経営者が雇いたがるでしょうか。


     子供たちが道を踏み外さないためにも、お金の教育は時間をかけてしていきましょう。


    (遠藤)


    [遠藤 功二氏 プロフィール]

     日本FP協会認定CFP
     1級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)
     MBA(経営学修士)

    大学時代に借金に追われた経験からFPの資格を取得し、金融機関に就職。
    証券会社と外資系銀行で延べ1,000人以上の顧客を資産運用アドバイザーとして担当した経験上、日本には金融教育が足りていないことを確信する。
    自己責任が求められる社会で、子供たちが自立して生きていけるよう、お金の教育講座を実施している。子育て世代の親たちと子供たちに、金融の知識を届けるため教育特化のFPとして奔走中。

    子育て世代のための金融教育サービスFP君
    web:https://fpkun.com
    メッセージ:koji.endo@fpkun.com


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。)
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