＝太陽光とＥＶと炭化ケイ素との不思議な関係＝　ＳｉＣは結晶欠陥が非常に大きなものであること。さらに、ＳｉＣは結晶そのものが傾いていることです。また、ＳｉＣは加工が難しい。欠点だらけでした。　これだけの不利な点があるのにどうしてＥＶ向けにＳｉＣが注目されるかについてはいろいろな背景があります。　まずは、走行距離の制約がＥＶにあること。　そしてなぜＥＶなのか。　これはカーボンニュートラルの要請にあります。　結局のところ、太陽光や風力などの不安定な再生エネルギーで電力を賄う方向にある。しかし、発電において石化燃料を使わないとなると自然エネルギーの変動が激しさを克服する必要がある。　その激しさを埋めるためには大量の蓄電池が負荷平準化の社会システムとして必要になる。人類が必要とする発電量の数倍の風力と太陽光発電がこれから設置されていきます。数倍の発電量が必要なのは変動を見込んでいるためですが、蓄電

　いよいよ今月も最終日です。みなさま、いかがお過ごしでしょうか。　まず、最初にお知らせがあります。　鳥取市と松江市にお住いのみなさま、セゾン投信のリアルセミナーが開催されます。１０月１５日と１６日の午後２時からです。　なかなか山陰に行く機会がないので、みなさまに直接お会いできるのを楽しみにしております。鳥取セミナーhttps://www.saison-am.co.jp/seminar/detail/20220719091647.html松江セミナーhttps://www.saison-am.co.jp/seminar/detail/20220719092148.htmlよろしくお願いします。　さて、ＳｉＣ　ＭＯＳＦＥＴの成長性について連載してきましたが、本日もその続きです。＝手順について　おさらい　パワー半導体について＝　今回はパワー半導体のことを考えてみます。　手順は以下の通りです。１

＝長期の技術のトレンドの筋＝　長期投資の筋として、製品の付加価値の上昇と付加価値当たりの費用の下落とが共存するイノベーショントレンドがあることをお話しました。☆よい長期の技術のパターンその１：表面積が付加価値　表面積が付加価値になっている場合は、触媒や半導体など、界面が作用するケースで、どんどん薄化するとか、小型化するとかすることで、付加価値あたりの費用という相対的な指数（いわゆる比率）を改善することができたのでした。　これは中身が詰まった金属の塊を想定してください。　たとえば銅の塊を極薄に引き延ばすことで箔にすると、どんどん表面積を大きくすることができますね。立方体でその中身は詰まっているイメージ。☆よい長期の技術のパターンその２：体積が付加価値　逆に体積が付加価値で表面積が費用の場合、主に空間、中身が空気であるものが多いのですが、段ボール箱のようなものを想定してください。段ボール箱は

　ｉＰｈｏｎｅ１台約２８万円。　２０２２年９月に発表されたｉＰｈｏｎｅ１４シリーズの最上位機種の価格は、私がかつて証券会社で受け取った「初任給」をはるかに上回る価格です。下位の機種でも約１４万円です。　億近読者の皆様こんにちは。　子を持つ親御様のために、お金の教育論について寄稿させていただいております遠藤です。　今回は、ｉＰｈｏｎｅの価格から気付きを得た、「子供を燃え尽きさせない教育」について解説します。　話を戻します。　ｉＰｈｏｎｅは、登場してから１５年が経ちますが、その間で新機種の価格は約３倍になったことになります。複利で年率８％ずつ上昇したことになります。　この価格上昇率は、アメリカの現在のインフレ率と同じです。　２０２２年７月のアメリカの消費者物価指数は、前年比プラス８％超になっています。８％は１５年複利で約３倍になる数字です。　平均的な物の価格が、ｉＰｈｏｎｅ並みのペースで上が

＝勝利の方程式を満たす銘柄群は存在する＝　前回紹介した「勝利の方程式」を満たす投資対象はあるのでしょうか。　多数あるのです。　たとえば省人化のサービスです。　省人化とは人の仕事を機械やＩＴシステムで置き換えることです。　たとえば昔は目の良い若い人を大量に目視検査などに動員していましたが、いまではＣＭＯＳセンサで無人で行うようになります。多くの製造業は労働力をアジアなどの低賃金国に依存していますが、新興国の労務費は毎年のように上がります。すると人件費を代替できる製品やサービスの価値も毎年のように上がることになります。　テクノロジーの発展により人の仕事を置き換える領域はますます増えていきます。単純作業から仕事はロボットなどの自動化設備に置き換えられています。　数量増が期待できる市場は多数あります。　人の仕事を置き換える自動化関連の市場は対象がヒトであるため、世界の人口がこれからも増えるため、

　銘柄選定の基準とは、　１）伸びる市場で、　２）シェアを伸ばしていける企業であって、　３）その商品価格（付加価値）が上がっていくような企業　に投資をするというものです。　１９９７年から４年間、わたしは好成績を上げたことで、そのタイミングで投資本を出版することになりました。２００１年にイーフロンティア社から「インベストメント」を出版したのですがその４３ページに上記３つのシンプルな投資選定基準が書かれています。　amazonリンク　⇒　https://amzn.to/3cDMsJS　３つの条件とは　１）市場拡大　２）シェア向上　３）価格上昇（価格対費用比率の向上）　が同時に生じる事象を見つけることでした。　この３つを「勝利の方程式」と呼んでいました。　証券会社でリサーチをしていたころから使用している基準ですのでかれこれ３０年経過しますが未だに使用しています。－銘柄選定の条件その１　市場が拡大

　配当は業績に連動し毎年増えたり減ったりします。　配当はずっと着実に増えるわけではないのです。　ただし有望な事業への投資を優先して行うことで新規の売上が既存の売上に付加されていくでしょう。　これから普及が始まる商品がある。　たとえば電気自動車や自動運転はこれから期待できる。　シェアを拡大するという商品もあるでしょう。　あるいは地域面で拡大できるものもあるでしょう。　たとえば関西で創業した会社が西日本で売り上げを上げるというパターンもある。そのうちに東日本に進出することもできる。さらに海外に進出できる場合もあるでしょう。　こうした普及率やシェアの向上や地域の拡大が成長のパターンです。　もうひとつのパターンは商品価格の上昇です。　たとえば半導体の製造装置は３０年前では一台数億円だったものがいまでは一台で数十億円というものがざらです。さらに、員数の増加パターンがある。たとえば自動車に搭載される

【拡大再生産の背景　資本の成長率の方が人件費の増加率よりも高い】　ここからは、企業がよい投資先がある状況を仮定し、利益の拡大再生産ができると仮定します。競争も厳しくなく、収益性の指標であるＲＯＥが長期に維持できると仮定します。　すると一株当たりの純資産であるＢＰＳの成長率はＲＯＥ×（１－配当性向）となります。ＲＯＥの水準の高さと配当性向の低さで複利効果が期待できるわけです。拡大再生産ができるという前提ですから。　一般に、ＲＯＥは配当利回りよりもずっと高いものです。　また所得の伸び率よりも企業の資本の伸び率の方が高いとトマ・ピケティは著書「２１世紀の資本」（みすず書房２０１４年出版）で示しました。　資本収益率（＝ｒ）が経済成長率（＝ｇ）よりも高いという不等式が話題になった本でした。（ｒ＞ｇ）　アマゾンリンク　⇒　https://amzn.to/3KhJjvX　ピケティの主張は至極当然のこと

【企業の業績は長期的に維持されるのか】　仮に企業規模が拡大せずにずっと売上や業績が横ばいだと仮定しましょう。　それでも毎年の配当の再投資により投資家の持ち分は複利で増えていきます。　このことを複利効果と呼びます。　たとえば２％の配当利回りならば２倍になるのに５０年はかかりません。　もう少し早くて３５年で２倍になることを計算で確認しました。　（１．０２＾３５＝２．００）　１．０２の３５乗が２　投資家が２％の配当利回りであっても資産を単利の５０年でなく、再投資の複利３５年で２倍にできると同様に、企業は利益が横ばいであっても再投資によって企業規模を複利で増やしていくことができるのでしょうか。　残念ながら、それは「できない」のです。　１００の売上で１０の利益を出す企業（利益率１０％）があるとしましょう。　市場が飽和していてこれから将来を考えても１００を売るのが精一杯であるときどうするべきでしょう

【億の近道の読者のみなさまへ】　みなさま、こんにちは。　セゾン投信の共創日本ファンドのポートフォリオマネジャーの山本　潤です。　８月に入り猛暑が続いております。どうかお体をご自愛ください。　長期投資の入門ということで、２回目となります。　７月３０日の共創日本会議はハイブリッド開催でした。オンラインでは２００名を超える方々が申し込みがあり大盛況でした。　この場を借りて御礼申し上げます。　前半部分で音声が小さくてみなさまにはご迷惑をおかけしました。　次回はこのようなことがないようにいたします。【上場企業の永続性について】　株式会社にはあらかじめ決められた寿命はありません。　適切に経営がなされているならば企業は永遠に存続することが可能です。　日本では株式会社は明治時代に導入されました。ですから日本の株式会社の歴史は百数十年程度に過ぎません。ただ、演繹的に考えて、営業キャッシュフロー（事業からの